# 調査対象世帯が少なく、正確なデータを得られないという指摘がある。単純に統計学の見地からすれば充分な数値であるが、不正操作に対する防護の観点からすると安全ではないとの懸念もある。
# 視聴率が高いほど、局へのスポンサー収入（売上げ）が多くなることによる弊害。
* 視聴率アップを図り、コマーシャル明け直後にコマーシャル入り直前の内容をもう一度流したり、目的の時間まで延々と視聴者を繋ぎ止める製作手法が出現する。「まもなく」や「この後すぐ」といった言葉を連発する、「跨ぎ」もしくは「フライングスタート」（裏番組潰しの為の、毎正時ではなく“54分”“56分”といった時刻での番組開始）をやるのもそのひとつ。
* 興味本位の番組・大衆迎合的番組が増え、公共の電波に流すべき善良な番組、すなわち視聴者が必要とする有益な情報を提供する機会が減る。また、そのような番組制作においてプライバシー権・放送倫理を侵害する問題が発生する温床となる。
* 視聴率アップを狙う余り、やらせなどの捏造行為・視聴率操作などの不正問題が発生する。やらせに関しては複数の放送局で幾度となく発生している。特に軽度のやらせを演出の一種として扱う傾向があり、番組全体の劇場化に歯止めが利かない。
* 2003年秋、“放送界の八百長”ともいうべき、日本テレビ放送網の視聴率不正操作問題が発覚し、プロデューサーが懲戒解雇されるに至った。（参考→ビデオリサーチ）