ケインズ経済学（ケインズけいざいがく Keynesian economics）はケインズの「雇用、利子および貨幣の一般理論」(1936)を中心に展開された経済学で、「有効需要の原理」を基礎に置いている。この原理は「商品などの供給量は需要量(投資および消費)によって決まっている」というものである。その原理から、不況時に公共投資（需要）を増やすことにより生産と雇用は拡大するというケインズ政策が生まれた。これは「ケインズ革命」といわれる。
ケインズ経済学は、後にアメリカでサミュエルソンらにより再編成され、戦後の自由経済圏の経済政策基盤となり60年代の黄金の時代を実現した。
しかし、石油危機における原油価格の高騰などに端を発するスタグフレーションの発生の一因としての責任を問われ、過剰な有効需要創出が供給力を逼迫したものとの指摘がなされ、オイルショックなどにより発生した供給側の諸問題に対して有効な解決策を提示･実現することができないとして、反ケインズ経済学からの批判を浴びることになる。この立場からは、双子の赤字の課題をあとに残しつつも供給サイドの改善を達成したものとして新自由主義の功績が説かれる。